各部門紹介

薬剤科

薬剤科について

当院では、外来患者様に院外処方せんを発行しています。院外処方せんは、病院の薬局から薬をもらうのではなく、地域の薬局(かかりつけ薬局をつくるようにしましょう)で薬を調剤してもらうことになります。投薬歴を管理することにより、複数の病医院から処方せんをもらったときなどに、処方薬の重複や相互作用をチェックすることができ、より一層安心して薬物治療が行えます。

平成18年4月より、患者様の希望により後発医薬品(安価なお薬)を調剤してもらうことができるようになりました。ただし、処方せんに医師の署名が必要になりますので、希望する患者様は処方せんを交付してもらう時にその旨を医師に申し出てください。医薬品によっては価格の変わらないものもありますし、同じ成分でも多数の会社から販売されていますので、薬局の薬剤師とよく相談して選ぶようにしてください。

病院の薬局は、入院患者様の薬の調剤、注射薬管理、院内製剤調製、薬物血中濃度解析等を行うと同時に薬剤管理指導(服薬指導)を実施しています。

薬剤科長室

薬剤科の方針

私たち国立病院機構 帯広病院の薬剤師は医療チームの一員として、医薬品の適正使用を推進するため医療スタッフや患者様への的確な薬剤情報の提供を心掛けております。

薬剤科の概要

当院薬剤科は調剤室、注射室、製剤室、医薬品管理室、医薬品情報管理室、薬剤科長室、治験事務局からなり、薬剤科長、副薬剤科長(医薬品情報管理室長)、調剤主任、製剤主任、薬剤師、薬剤助手の6名で業務を行っています。

薬剤科の業務

内服薬、外用薬、注射薬など合わせておよそ900品目の医薬品に関わる業務にあたっています。

調剤業務をはじめとし、医薬品の品質管理、薬剤管理指導(服薬指導)、有効性・安全性などの医薬品情報収集、医薬品情報提供、院内製剤の調製など、さまざまな業務に取り組んでいます。

また、薬剤科ではチーム医療の一環として、医療事故防止及び医薬品適正使用のためにリスクマネージャーを配置し、医療安全管理室と連携を取り、患者様が薬物療法を安心して受けられるように安全対策に取り組んでいます。

院内感染対策にも参画し、消毒薬、抗菌薬等の適正使用についてアドバイスを行っております。

治験事務局では院内において治験等の受託研究がスムーズに行えるように、必須文書・治験薬の管理等を行っています。

調剤室

調剤業務

医師が処方した薬に関して、その量や他の薬との飲み合わせ(相互作用)を確認した上で患者様に安心して薬物治療を受けて頂けるよう正確な調剤と適切な情報の提供を心掛けています。

まず処方せんに記載されている薬剤が正しい量で処方されているか、 重複や併用禁忌薬剤などがないか、処方監査を行います。 この時点で不備、疑問点があった場合は医師に確認を取り、必要であれば処方内容が変更となります。 処方内容に問題がなければ薬袋を作成して、調剤に移ります。錠剤や外用薬などの計数調剤、散薬や水薬の秤量調剤、薬の管理や患者様が服用しやすい様に一包化の分包調剤などを行います。最後にに処方せんの記載通りに正しく調剤されているか監査をして薬剤を安全にお渡ししています。

注射薬の払い出し

注射薬は、注射棚に配置され品目や規格別に収納されています。

点滴などに使用する補液は繁用するものを取り出しやすい様に並べてあります。注射薬の払い出しは、注射せんの記載内容を確認して、相互作用や配合変化、投与経路などについて、不備や疑問点がなければ、患者ごとにセットして払い出されます。

血液製剤など、患者様の同意に基づいて使用したお薬や、麻薬、向精神病薬等は、全て使用記録を管理しています。

治験事務局

治験事務局の構成

治験事務局長 薬剤科長

治験事務局員 副薬剤科長、業務班長

治験事務局の業務

院内において治験等の受託研究がスムーズに行えるように、必須文書・治験薬の管理等のお手伝いをしています。

治験事務局からのお知らせ

治験等の受託研究の申込は、治験事務局にご相談ください。

チーム医療

院内感染対策への取り組み

院内感染における薬剤師の関わりは、薬剤情報の提供、管理、薬剤の適正使用に関するアドバイスがあります。

消毒薬であれば、その選択、使用濃度、有効期限管理、使用時のpHと温度の管理などの確認を行います。

抗菌薬については、その選択、用法・用量、投与経路、使用期間、相互作用、配合変化などの確認を行います。

また、使用状況のモニタリングは、抗菌薬(特にカルバペネム系の抗生物質やニューキノロン系抗菌薬)と消毒薬を行います。

リスクマネージメント

院内における医薬品の安全性の確保や適正使用のためにリスクマネージャー薬剤師を配置しています。リスクマネージャー薬剤師は、医薬品に係わる事故や患者様への被害を未然に防ぐためにいます。また、院内のリスクマネージメントの会議に参加して安全対策を検討しています。

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